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　津波の被害や教訓を伝える震災遺構の保存の意義や課題を議論するシンポジウム「震災遺構の保存に向けて」が２３日、仙台市青葉区の東北学院大であった。研究者らでつくる３．１１震災伝承研究会の主催で、市民ら約１００人が来場した。
　パネル討論で、元広島平和記念資料館長の原田浩さんは、戦後２０年たって原爆ドーム（広島市）の存続に向けた市民運動が起こった経過を説明した。「震災の教訓を子孫にどのような方法で伝えることができるのか考えてから、遺構の保存の賛否を検討してほしい」と訴えた。
　長岡市山古志支所長を務めた斎藤隆さんは、新潟県中越地震（２００４年）で水没した家屋について「住民が保存を議論するようになったのは、仮設住宅の生活が解消してからだった」と指摘。「住宅を見るのがつらいと話した女性たちが今は『被災した家があるから震災のことや支援のお礼が伝えられる』と話すようになった」と語った。
　研究発表では、宮城県女川町の女川一中２年の阿部由希さん（１４）と木村圭さん（１３）が、津波で倒壊したビルの保存や町内の津波到達地点の約２０カ所への石碑設置などを提案。津波被害を後世に伝えることの重要性を訴えた。